教育調査法
教育調査の企画・実施・データの分析について、社会教育計画の立案に焦点をあてて論じます。社会教育を推進するための計画の立案や学習プログラムの開発などにあたっては、地域の現状やニーズを把握する必要があります。また、民間の団体が、地域課題の解決をねらいとした助成事業に応募するような場合にも、地域課題を的確に把握し、地域のニーズに対応している企画であることが、評価のポイントになります。例えば、地域でどのような機能が衰退し、どのような問題が発生しているか、その一方で住民にはどのようなニーズがあるのかを、確かな証拠をもとに論理的に説明したうえで、活動のねらいや具体的な学習課題を提示することが求められます。このような場合の確かな証拠になるのが、科学的な手続きのもとで実施された調査のデータです。授業では、教育調査の意義と内容、調査の企画段階における検討事項と留意点などについて、社会教育計画の立案とのかかわりからその一端を解説します。また、調査票の作成、調査データの分析および活用の視点・方法等について、先進的な事例をもとにグループワークを取り入れながら検討します。
本科目は、社会教育主事資格(任用資格)科目の特講(選択履修)の科目です。単位 | 形態 | 学費(円) | 履修開始時期 | 履修方法 | 社会教育主事講習等規程で 定める科目名 |
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2 | S | 26,000 | 10月 | 選択必修 | 社会教育特講 |
到達目標
到達目標は、以下の3点です。
1.社会教育計画立案における調査の重要性について説明することができる。
2.企画段階で検討すべき事項についてのポイントを説明することができる。
3.調査票の作成、データの分析・活用の視点や方法を身につけ、実際にやってみることができる。
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